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無理な宅地造成

手抜きによる欠陥があったにしても、地盤になんの問題も起こらなければ話題になることもなく、平穏な暮らしが続いていたのではないか。二五年から三○年近く住み続けて建て替えの話をする人もあったのではないかと想像される。このような話をすると、まるで欠陥住宅を建てた業者を弁護しているように受け取られる方もおられると思うが、決して欠陥住宅を認めたり、よしとしているわけではない。今日は、昔のような解放型の住宅が少なくなって、間仕切りが多くなり、内側の壁にはクロス仕上げの下地材として石膏(せつこう) ボードが一面に張られ、外壁はサイデングや、モルタル仕上げの場合は下地材としてラスポードが張られている。これらは耐力を維持するための役割を果たしているため、白蟻(しろあり) や湿気による腐れなどの被害で、一部の柱が宙に浮いた状態にあっても、地震のような大きな衝撃がない限り、表面に出にくいということを申し上げているのである。有った方が良い設備やしっかり固定したり守ったりしなければならない設備もある。←いろいろな設備はこちらのサイトから確認してください。最近、これまでの布基礎から、べた基礎を採用する施工業者が多くなって、地盤の問題はべた基礎によって解決したと思っている施工業者も少なくない。知っている限りでは、地下一・八メートルの所に水脈があると忠告したにも拘らず、べた基礎なら安心と施主側を説得して着工した例が何軒かある。別な言い方をするなら、建物そのものについては住宅金融公庫の融資条件を満たしていれば、ほかの部分に欠陥があっても、返済期間内に施工業者とトラブルになるような問題は発生しにくい。問題となる要因は地下に存在し、無理な宅地造成や、これらを許可する監督官庁に指導能力がないことと、地表から上の部分(建物)の規制のみが強化され、地下の部分については開発会社や造成業者まかせの部分があまりにも多い。

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